韓国では、セウォル号沈没事件が発生した当日、朴大統領の所在が７時間ほどの間、把握されなかった疑惑が浮上していた。
この疑惑に対し、産経新聞（電子版・８月３日付）が、韓国証券街関係者の話として、空白の時間と朴大統領の男性関係をめぐる噂に言及したのだった。
「ところが、韓国の市民団体が"国家元首の名誉を傷つけた"として産経を告発。８月１８日には、加藤達也ソウル支局長がソウル中央地検に事情聴取され、長時間の取り調べを受けました」（前同）
韓国三大紙の一つである東亜日報は、〈産経新聞のような低劣な新聞を日本の他のメディアと同等に扱うことはできない。韓国政府も取材制限など適切な措置を講じなければならない〉
こうした言及はさらに続き、一部メディアでは、〈産経新聞をゴミ箱に捨てるか、廃刊にすべき〉とまで報じられている。
ちなみに、三大紙とはこのほか、朝鮮日報と中央日報だが、論調は似たり寄ったりとなっている。
「そもそも、産経は韓国の朝鮮日報が報じた内容を日本語のコラムで報じただけ。それなのに、検察当局はもともとの疑惑を報じた朝鮮日報は"問題なし"としているんです」（前出・室谷氏）
日本を叩ける材料があれば、一気にヒートアップするのが隣国の流儀なのだが、そもそも、韓国メディアの反日報道には目を覆いたくなる記事が目立つ。
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アルファルファモザイク
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