朝日新聞が５、６日付の紙面で「慰安婦問題を考える」との大特集を組み、過去に同紙で取り上げた韓国・済州島での強制連行があったとした男性の証言を虚偽とし、記事を取り消した。従軍慰安婦問題で国際世論をミスリードしてきた非を認める大英断のようにも見えるが、その中身は言い訳がましい。“明確な謝罪なき検証”の先には、強烈なしっぺ返しが待ち受けている――。
朝日新聞は、５日付紙面で１面を含めた３ページで慰安婦問題を取り上げ、異例となる“釈明”に打って出た。
同紙は１９８０年代から９０年代初めにかけ、日本人男性の吉田清治氏（故人）が済州島で「女性を慰安婦として、無理やり連行した」という証言を何度となく掲載。強制連行があったとするキャンペーンを張っていたが「再取材したが、証言を裏付ける話は得られませんでした」とし、記事を取り消した。
もっとも、吉田証言のうそ発覚から約２０年にわたって、非を認めてこなかった朝日新聞が今回、わずかながらも訂正報道に踏み切った背景には社を取り巻く厳しい環境にあるようだ。
安倍晋三首相（５９）は、一昨年の政権就任前に「朝日新聞の誤報による吉田清治という詐欺師のような男がつくった本がまるで事実かのように日本中に伝わって問題が大きくなった」と言及。
朝日関係者によれば、政権発足後は朝日バッシングが加速し、苦情や抗議活動、不買運動が連日展開され、部数を大幅に落とした。
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アルファルファモザイク
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